従業員の能力や成果を客観的かつ公正に評価するためには、評価者自身が制度の意義を正しく理解し、評価スキルを高めることが重要です。
そこで今回は、評価者の能力向上に役立つ評価者研修について、目的や内容、人事評価に活用するポイントなどを詳しく解説します。
監修者情報
関川 懸介
アドテクノロジーベンダー、リクルートグループを経て、2016年4月株式会社uloqoを創業。採用企画・採用広報・ダイレクトリクルーティング・組織開発・人事評価制度策定などを通じて、大手からスタートアップまで幅広く累計300社以上を支援。詳しいプロフィールはこちら
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評価者研修とは
評価者研修とは、評価者自身が人事評価制度や評価方法、評価基準などに対する理解を深め、評価スキルを向上させるために行うトレーニング・演習のことです。評価における課題を解決して納得性の高い評価を行うために、近年多くの企業が導入しています。
評価者研修の導入状況
産労総合研究所の「2016年 評価制度の運用に関する調査」によると、評価者教育を実施している企業は71.4％で、7割以上の企業が評価者の評価スキル向上に取り組んでいることが分かります。
また、評価される側である被評価者の訓練を実施している企業は22.6％で、被評価者に評価制度や評価される行動を理解してもらい、被評価者の意識レベル向上やモチベーション向上に取り組む企業も出てきています。
参照:)「産労総合研究所/2016年 評価制度の運用に関する調査」
評価者研修を実施する目的
評価者研修を実施する目的は、評価者のスキルを高め、客観的かつ公正な人事評価を行うことにあります。
実際に、評価者のスキル不足が原因で評価にエラーが生じることも少なくありません。例えば、ある一つの部分的な印象だけで全体を評価してしまったり、ことを荒立てたくないという気持ちから無難な標準点に評価が集中したり、人間関係への配慮から評価が甘くなったり、などといったことがよくあります。
社員が評価者の評価結果を「不公平」と思い込んでしまえば、評価者に対する不信感が募り、企業全体のモラル低下にもつながります。従業員のモチベーションを高め、意欲的に仕事に取り組んでもらうためには、可能な限り客観的かつ公平な評価を行い、その評価結果が従業員を納得させるものでなければなりません。
評価者研修のプログラム内容一例
ここでは、評価者研修におけるプログラムの一例をご紹介します。
・評価者の役割と心構え：講義
・評価エラーとその対策：講義
・評価基準について：講義
・評価の手順と方法、注意点について：講義
・ケーススタディによる評価：個別演習、グループディスカッション、全体ディスカッション
・面談の事前準備と面談の流れ、注意点について：講義
・フィードバックの方法とポイントについて：講義
・評価面談のロールプレイ：個別演習、グループディスカッション、全体ディスカッション
評価者研修のプログラムは、社内で作成する場合もあれば、研修会社などに依頼する場合もあります。どちらも人事評価における課題を明確にした上でプログラムを組むとより効果的です。
評価者研修を人事評価に活用するポイント
評価者研修を人事評価に活用するポイントは３つあります。
企業特性と職務内容に応じた適切な評価基準の設定
人事評価の真の目的は、企業の業績向上を目指すためのものです。被評価者の信頼を確保しつつ運用を適正に行うためには、評価基準に対して被評価者の実績はどうだったのかを公正に評価することが必要です。
そのためには、被評価者の職務内容の性質に合わせて評価基準を整備していくことも大切になります。人事評価の問題点や課題に合わせて定期的に評価者研修を行うことで、人事評価の基準が適正かどうか見直すきっかけになるでしょう。
能力開発や人材育成
人事評価を能力開発や人材育成に活用するためには、組織として求める人材像を明確にしておく必要があります。これにより被評価者に対して今後どのように指導して能力開発や部下育成を行うべきかが明らかになります。
評価者研修でケーススタディによる評価面談の演習と、効果的なフィードバック方法や育成に繋がる伝え方を学ぶことで、実践しながら面談スキルの向上を図ることができます。さらに、継続的な学習によるスキル向上のための取り組みとして、定期的に研修を実施することが効果的です。
組織活性化による業績向上
研修後一定期間を経過した頃に、評価業務について現場での取り組み状況をヒアリングし、次の研修で共有することで、評価制度を活用した組織活性化を図ることができます。その目的は、良い取り組みは全社で実践して制度の運用改善に繋げることです。また、改善が必要な取り組みについては話し合うことで、管理職それぞれの現場における工夫を促す効果があります。
さらに長期視点で組織活性化による業績向上を目指す場合、経営計画を実践するための人事評価の仕組みや社員の能力開発を行う仕組み、社員の実績に報いる仕組みを整備して連携させていくこともポイントになります。
評価者研修やセミナーを行っている会社 5選
最後に、実際に評価者研修やセミナーを行っている会社を5社紹介していきます。ここでは概要の紹介に留まりますので、興味のある会社があれば直接お問い合わせいただければと思います。
株式会社インソース
| 研修内容 | ・評価者研修 ～基本編～ ・評価者研修 ～評価基準ブラッシュアップ編～ ・評価者・考課者研修 ～評価と指導力強化編～など多数 |
| 研修形態 | ・公開講座型 ・講師派遣型 ・eラーニング型 |
| 研修費用 | ・公開講座：標準価格26,400円（税込） ・講師派遣型：実施回数や講義時間によって異なるため要問い合わせ |
株式会社日本コンサルタントグループ
| 研修内容 | 人事評価者・考課者研修（2日間） ・人事評価、目標管理の基本 ※カリキュラムの一例であり、要件によるカスタマイズも可能です。 |
| 研修形態 | ・公開セミナー ・コンサルタント派遣 |
| 研修費用 | ・要問い合わせ |
学校法人 産業能率大学 総合研究所
| 研修内容 | ・NEW人事考課者研修 ・映像で学ぶ人事考課者研修 ・ケースで学ぶ人事考課実践 ・面談アセスメント ・目標ベース成果評価研修 |
| 研修形態 | １．通信研修 ２．モバイルトレイン（eラーニング） ３．集合研修・コンサルティング ４．公開セミナー（※３．４．については5/31までサービス休止中） |
| 研修費用 | ・モバイルトレイン 50ID／6か月 181,500円（税込） ・そのほか要問い合わせ |
一般社団法人日本能率協会（JMA）
| 研修内容 | ・人事考課・面談スキル向上セミナー ・管理者のための評価制度の原則と面談対策セミナーなど |
| 研修形態 | ・公開セミナー型（東京・大阪・名古屋） ・講師派遣型（※5月開催の公開セミナーは現在休止中） |
| 研修費用 | 講座によって変動 費用例：人事考課・面談スキル向上セミナー 53,000円（税抜） |
株式会社バリューイノベーション
| 研修内容 | ・考課者研修 ・人事制度設計コンサルティング |
| 研修形態 | ・集合研修（講師派遣型） ・公開型研修 ・コンサルティング |
| 研修費用 | ・考課者研修 受講料250,000円（税抜） |
まとめ
いかがでしたでしょうか。今回は、評価者研修の目的や内容、成功ポイントなどについて解説しました。
本記事を参考にして、効果的な評価者研修の実施に役立てていただければ幸いです。
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