ダイレクトリクルーティングの費用相場はどれくらい？料金形態から解説

人材不足が続き人材採用の競争が激しくなっている近年、採用市場で注目されているダイレクトリクルーティングですが、

• ダイレクトリクルーティングにはどのような料金形態があるのか
• ダイレクトリクルーティングの費用相場を知りたい
• ダイレクトリクルーティングの費用を抑える方法は？

など、悩みや疑問を抱える担当者様も多くいらっしゃるかと思います。そこで今回は、ダイレクトリクルーティングの料金形態や費用相場の解説に加えて、おすすめのサービスまでご紹介します。

ダイレクトリクルーティングに興味のある方は、ぜひ参考にしてみてください。

監修者情報

プロジェクトHRソリューションズ代表取締役
関川 懸介
アドテクノロジーベンダー、リクルートグループを経て、2016年4月プロジェクトHRソリューションズを創業。採用企画・採用広報・ダイレクトリクルーティング・組織開発・人事評価制度策定などを通じて、大手からスタートアップまで幅広く累計300社以上を支援。詳しいプロフィールはこちら

ダイレクトリクルーティングとは

ダイレクトリクルーティングとは、自社に合った人材を企業自ら見つけ出し、直接アプローチをする採用手法のことです。

従来の採用方法は、オンラインなどの媒体に求人を掲載したり、イベントを開催したりして、求職者が応募してくるのを待つスタイルでした。

しかし、ダイレクトリクルーティングでは、求職者からのアプローチを待つのではなく、企業自らが、SNSやイベントなどを通して、採用したい人材を探し、アプローチをするため、「攻めの採用」とも言われています。

ダイレクトリクルーティングの料金形態

ダイレクトリクルーティングで発生する費用は使用方法によっても変わってきますが、平均採用単価は約60万円と言われています。しかし、先ほども説明したようにサービスや料金体系によっても異なるので、こちらで詳細に説明していきます。

成功報酬型

応募があった際、または採用が決定した際に費用が発生します。

ダイレクトリクルーティングサービスにより、「採用に成功した」と判断されて費用が発生するタイミングが異なります。入社日が決定した段階で費用が発生するのか、入社1ヵ月程度猶予を設けて定着の確認後に費用が発生するのかなど、成功報酬の発生時期を導入前に確認をしておきましょう。

はじめてダイレクトリクルーティングサービスを利用する企業や、他の求人媒体と併用予定の企業は採用コストを削減しやすい成功報酬型のダイレクトリクルーティングサービスがおすすめです。

成功報酬型のメリット

１．採用のミスマッチ防止

２．ニッチな採用ニーズに対するリスク提言

成功報酬型のデメリット

１．複数名採用の場合は採用コストが高くなりやすい

２．早期退職時の返還規定はサービスにより異なる

定額型

定額型とは、月額・年額などで利用料金が決まっている形態のことです。プランに応じてオファーできる上限数が決められているケース、インターンシップなどで低学年にオファーする場合は、早期利用料が必要なケースもあります。

採用人数が多いほど一人当たりの単価が下がるため、採用に必要な費用の削減が期待できます。

「採用ミスマッチを防ぐために時間をかけてスカウトする人材を選定したい」、「事業改革や新規事業立ち上げのために最低〇名の人材が揃うまでスカウトをおこないたい」など、採用活動のための時間や予算をあらかじめ確保できる場合は定額型がおすすめです。

定額型のメリット

１．採用コストの見通しを立てやすい

２．複数名採用した場合は採用コスト削減につながる

定額型のデメリット

１．採用実績問わず費用が発生する

２．採用計画が不明瞭だとプラン選択に過剰・不足が生じる

ダイレクトリクルーティングの費用相場

ダイレクトリクルーティングそれぞれの料金形態ごとの費用を解説します。

成功報酬型

成功報酬型の場合、新卒採用では一定額を請求するのが一般的です。一人あたり35〜50万円程度が相場となります。

中途採用では、成功報酬は「採用者の年収の〇％」と設定しているところが多く、相場は年収の15％〜20％程度です。スキルや経験、業種などによって報酬の割合が高くなる場合もあります。採用者の年収次第では、数百万円単位の成功報酬を支払うこともあるでしょう。

定額型

定額型の場合は、提供会社ごとに独自の月額や年額が設定されています。年間にかかる費用の相場は、新卒が60〜150万円程度、中途採用が300〜400万円程度です。

新卒採用に比べて中途採用が割高になるのは、即戦力となる優秀な人材を確保するために、各提供会社が広告やサポートなどに力を入れているからです。

採用人数が多いほど一人当たりの単価が下がるため、採用に必要な費用の削減が期待できます。

サービスを選ぶときのポイント4つ

ここでは、ダイレクトリクルーティングサービスを選ぶにあたって、見るべきポイントを4つご紹介いたします。

・アクティブユーザー数が多いか
・採用ターゲット層が存在するか
・費用が自社にとって適切か
・充実した機能やサポートがあるか

それぞれ詳しく説明していきます。

アクティブユーザー数が多いか

まず確認するべき点は、アクティブユーザー数がどれだけ存在しているかです。

サービスの登録者ではなく、アクティブユーザー数で判断しましょう。サービスによっては登録者数が多くても、実際に利用している人数が少なく、アプローチできる人がほとんどいないということもあります。

また、人材データベース・SNSを利用する場合は、スカウトの承認率、開封率を確認するといいでしょう。実際に求職者とコンタクトを取りやすいサービスかどうかを判断できます。

アクティブユーザー数は、ダイレクトリクルーティングにおいて、母集団の大きさを表す一つの指標になります。

アクティブユーザー数の目安としては、100万以上あると効果的なダイレクトリクルーティングを行っていけると思います。

採用ターゲット層が存在するか

ユーザーの数だけではなく、具体的にどういった人材が多いのかといったところも見ていく必要があります。

いくらアクティブユーザー数が多くても、その企業が求めている人材がいなければ、利用する意味はありません。

採用するにあたって人材要件を立て、それを基に自社に合った人材が多く存在するサービスを活用しましょう。

費用が自社にとって適切か

サービスを選ぶ際は、サービスの機能だけを見るのではなく、きちんと価格も考慮する必要があります。

自社にとって無理のない価格のサービスを利用するようにしましょう。

ダイレクトリクルーティングでは、短期的に成果を出すことは難しいです。基本的に長期的に運用し続けることで、安定した成果が得られるようになります。

そのため、機能に惹かれて無理して導入した場合、成果を出せるようになる前にコストの面で厳しくなり、続けられなくなってしまいます。そうなると、結局、最終的な目標を達成することが出来なくなります。

与えられた予算で続けていけるようなサービスを選ぶようにしましょう。

充実した機能やサポートがあるか

求める人材を採用するには、採用ターゲットがスカウトメールを開封し返信する割合を高めることが大切です。採用候補者にスカウトメールを見てもらうために、開封率・返信率を高める工夫があるサービスを選ぶこともポイントの一つです。

その他、ダイレクトリクルーティングサービス独自のサポート機能が設けられていることもあります。採用担当者の採用工数を減らすためにも、付与されるサービス内容を確認してみてください。

オプションのサポート機能の選択に悩むときは、ダイレクトリクルーティングサービスを利用する中で運用課題であると感じる項目のサポート機能を優先的に選択してみてはいかがでしょうか。

【悩み別】費用を抑える方法

企業のお悩み別にダイレクトリクルーティングを安く、効率よく運用する方法を解説します。

1名あたりの採用単価を抑えたい

1名あたりの採用単価を抑えたい場合は、企業の状況によっておすすめのダイレクトサービスが異なります。

―例年、十分なエントリー数が確保できている企業の場合

毎年十分なエントリー数が確保し、母集団形成に成功している企業は、定額制のダイレクトリクルーティングがおすすめです。

初期費用や月額費用が掛かったとしても、十分なエントリー数と内定承諾数が確保できるため、1名当たりの採用単価を抑えることができるでしょう。

―母集団形成に課題を感じている企業の場合

母集団形成に課題を感じている企業は、成功報酬型のダイレクトリクルーティングがおすすめです。

エントリー数が確保できない企業が定額制で料金を支払ってしまうと「毎月料金を支払ったのに、1名も採用できなかった・・・」なんてケースも発生しかねません。

リスクなく採用を行うためにも、成功報酬型の利用を検討しましょう。

固定費をかけたくない

「毎月固定でお金を取られるのはきつい・・・」「人材を厳選して採用したい」という場合は、成功報酬型のダイレクトリクルーティングサービスがおすすめです。

成功報酬型のダイレクトリクルーティングは、内定承諾時または入社後に一括で費用がかかる仕組みです。 月額や年額で費用が発生しないため「固定費を抑えたい」という企業にとっては嬉しいですね。

人手が足りない

「採用活動に使える人と時間がない」という場合は、スカウト代行型のダイレクトリクルーティングサービスがおすすめです。

「スカウト代行型」では、候補者の選定からスカウト文の作成、学生とのやり取りまで全てをお任せできます。スカウト代行の追加費用はかかりますが、人手不足に悩む企業が導入すると、採用業務の効率化が期待できるでしょう。

おすすめのダイレクトリクルーティング会社7選

実際にダイレクトリクルーティングを行うときに、どの様なサービスを利用すればよいのでしょうか？

ここでは、新卒と中途それぞれに分けておすすめのサービス会社を紹介します。

新卒採用におすすめのサービス会社4選

 OfferBox

引用元：OfferBox

JOBRASS新卒

引用元：JOBRASS新卒

 iroots

引用元：iroots

 Linkedin

引用元：Linkedin

新卒採用のダイレクトリクルーティングについてくわしく知りたい方はこちらの記事をご覧ください
参考：【新卒採用向け】ダイレクトリクルーティングサービス7選徹底比較！特徴・費用まとめ

中途採用におすすめのサービス会社3選

doda Recruiters

引用元：doda Recruiters

Green

引用元：Green

BIZREACH

引用元：BIZREACH

中途採用のダイレクトリクルーティングについてくわしく知りたい方はこちらの記事をご覧ください
参考：【中途】ダイレクトリクルーティングとは？おすすめ12サービス比較！

導入する際に気を付けたいこと

ダイレクトリクルーティングは、現在の採用市場に適した採用手法です。しかし、他社の成功事例だけを見て、なんとなく導入するのでは、効果は出づらいでしょう。

ここでは、ダイレクトリクルーティングを始める前に取り組むべきことを３つご紹介します。

・専任の担当を決める
・採用したい人物の要件を明確にする
・ノウハウを蓄積し、長期的な視野で行う

それぞれ詳しく説明します。

専任の担当を決める

ダイレクトリクルーティングを始める際には、ダイレクトリクルーティングを行う専任の担当者を決めましょう。

ダイレクトリクルーティングを始めようと考えている企業の中には、人事専任ではなく、本業の業務と兼任している方もいらっしゃると思います。

しかしながら、ダイレクトリクルーティングは業務量がとても多いです。そのため、兼任している方がダイレクトリクルーティングを行うことになると、本業がおろそかになるだけではなく、ダイレクトリクルーティングも成功と呼べる結果を出すのは難しくなります。

ぜひ、ダイレクトリクルーティングを始めるのを機会に人事専任を立てるようにしましょう。

採用したい人物の要件を明確にする

ダイレクトリクルーティングを始める前に、しっかりと採用したい人材要件を明確にしましょう。

採用活動を行うにあたって、何となく人材が足りていないという理由で採用したい人物が曖昧なまま採用活動を行ってしまっている方もいらっしゃるのではないでしょうか？

ダイレクトリクルーティングだけに限ったことではなく、どの採用手法においても人材要件を定めることは、採用活動の中で最も重要な項目といっても過言ではありません。たとえ要件を定めず採用できたとしても、採用後、自社との能力や意識のずれから退職してしまっては意味がないです。

特にダイレクトリクルーティングは、企業と求職者の相性を重視する採用方法です。企業側だけではなく、求職者側も自身にあった企業を探そうと必死になっています。そんな中で、どんな人物を採用したいのか定まっていない企業が求職者に選ばれるのは非常に難しいです。

実際に採用活動を始める前に、自社が求める人材要件を明確に定めるようにしましょう。

ノウハウを蓄積し、長期的な視野で行う

ダイレクトリクルーティングを行うにあたっては、長期的に取り組むことを念頭にきちんとノウハウを蓄積しながら行うようにしましょう。

ダイレクトリクルーティングは、他の手法よりも成果が出るまでに時間がかかります。

なぜなら、人材紹介や求人サイトとは異なり、求職者を自社で見つけてくる必要があるからです。
人材データベースを活用する方法でもSNSを活用する方法でも、求職者を集められるようなスカウトメールを作成したり、SNSで投稿したりしなくてはいけません。

そのため、自社を認知してくれる人を増やすために地道に試行錯誤を繰り返していくことが重要になります。一方でこの地道な業務をしっかりと行えば、世間一般的に認知が低い業界や職種の採用でも十分可能になります。

まとめ

今回はダイレクトリクルーティングサービスの料金形態や費用相場、おすすめのダイレクトリクルーティングサービスについて解説をしました。

ダイレクトリクルーティングは、企業自らが動く攻めの採用手法のため、応募を待つだけの採用手法では出会えない人材との出会いを実現します。

ただし、各企業の採用計画によって、成功報酬型と定額型のどちらが採用コスト削減につながるのかは異なります。自社の採用課題や採用目標などと照らし合わせて適切なサービスを選びましょう。

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