相対評価と絶対評価の違いを説明！メリットデメリットも解説します。

相対評価をこれから人事評価に導入したいが、よくわからないという方に向けて本記事では相対評価と絶対評価の違いやメリット、デメリット、導入する際のポイントを説明していきます。

相対評価の導入を検討中の方はぜひ本記事を参考にしてください！

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相対評価とは

相対評価は個人の能力を評価する方法の一つです。相対評価は集団の中の順位によって個人の能力を評価します。順位に応じた評価指数を設定し、それに応じて個人個人を評価していきます。例えば最高評価のS評価は上位10％、A評価は10～30％、B評価は30～60％の層……というように評価していきます。

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相対評価のメリット・デメリット

相対評価のメリット・デメリットは以下のようになります。

相対評価と絶対評価との違い

相対評価と対になる評価方法として絶対評価というものがあります。絶対評価は個人の能力に応じてそれぞれ評価がされる評価方法です。

絶対評価は自分の業績が直接評価に結びつくため、評価される側の目標達成のモチベーション維持につながります。また実力にそぐわない評価が出ることがないため、第三者視点からの評価への信頼性が増します。しかし、絶対評価は評価に対して提供する報酬や特典の量が予想できないことがあります。また評価の基準を個人個人に設定し複雑になるため、評価者にかかる責任が重くなります。
次の表で比べてみました。

このように相対評価は評価される側に負担がかかり、絶対評価は評価する側に負担がかかります。

【関連記事】人事評価制度における絶対評価とは？相対評価との違いなどについて解説します。

相対評価の割合の決め方

具体的な相対評価の決め方を紹介します。

均等に配分する

5段階評価したとき場合「A20%,B20%,C20%,D20%,E20%」というように均等な割合で評価を分ける方法です。

この評価は最高評価の価値が薄まってしまうため高順位の人たちにとってはあまり好ましくない評価基準かもしれません。ただ、最低評価の割合が20％と多くとることで劣等感を感じさせにくいというメリットがあります。

正規分布で分ける

正規分布とは、平均点に近いところほどボリューム(評価人数)が大きくなり、一方で平均点から離れるほどボリュームが小さくなるという分布のことです。

具体的には5段階評価の場合「A10%B25%C30%D25%E10%」というように分けます。

この評価は最高評価の価値が高くなるため、競争のモチベーション向上にはなりますが、一方で最低評価も目立ってしまうという問題点があります。

相対評価を導入する際のポイント

相対評価は導入の方法によっては従業員の不満につながるため、導入する際には気をつけなければなりません。以下に人事評価に相対評価を導入する際に気をつけるべきポイントについてご紹介します。

評価の基準を厳密に作る

相対評価は集団の中の分布によって決まるため、上位何パーセントをどんな評価にするのかという基準作りをする必要があります。なおかつその評価基準に達するものがある程度の実力を反映するものでなければなりません。しかし一度基準を作ってしまえば誰にでも評価ができるようになります。そのため最初の基準作りは重要です。

評価の基準を公開する

相対評価は自分一人が結果を出したとしても、周りも結果を出していた場合、評価されるとは限らないため評価される側は評価の不透明性を感じやすいです。また評価されたとしても、集団内での自分の位置がわからないままです。そのため評価の基準を明確に公開して、従業員のモチベーションアップにつなげましょう。

評価する対象で使い分ける

相対評価は数値的な成績の判断が難しいような対象に優れています。相対評価では評価者による評価のばらつきが少ないためです。反対に同条件で数字の差が出るような対象には絶対評価を用い、それぞれの定員が決まっていたり数値化が難しいような対象には相対評価を用いることが必要です。つまり、評価する対象によって評価の方法を変えなければ公平な評価はできないのです。

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まとめ

いかがでしたでしょうか。今回は、相対評価について説明し、導入する際のポイントについて解説しました。適切な評価は評価される側のやる気につながり、仕事や勉強の質の向上を目指すことができるでしょう。

この記事を書いた人

関川 懸介

株式会社uloqo代表取締役

1990年6月29日生まれ。京都府出身。
新卒でアドテクノロジーベンダーに就職。
その後、リクルートグループの人材斡旋部門において、キャリアアドバイザーとして従事。全社MVP計6回受賞、準MVP計2回受賞。2016年4月に、創業者の当時代表取締役と共に株式会社uloqoを設立。
人材紹介事業、メディア運営、HRsolution事業、uloqoに関わる全事業において、1人で立ち上げから収益化まで担う。

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