エンジニア採用は年々難易度が高まっており、企業側には市場理解と迅速な対応が求められます。
そのため、本記事ではエンジニア採用が難しい理由を外的要因と内的要因に分けて解説していきます。
また、企業が採用開始時に注意するべきポイントや、おすすめの採用方法も紹介していきます。エンジニア採用に不安を感じている方は、ぜひ参考にしてみてください。
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エンジニア採用が難しい市場要因
エンジニアは国内全体で不足しており、各企業が採用に苦戦している状態が続いています。
そのため、今後もエンジニアの採用を続けていくためには、採用が難しい外的要因を把握しておく必要があります。
エンジニア採用が難しい理由を3つに分けると以下のようになります。
- エンジニア市場は求職者に有利な売り手市場
- 内定までの期間の短縮化
- 働きかたの多様化
それぞれについて説明をしていきます。
エンジニア市場は求職者に有利な売り手市場
多くの企業がエンジニア採用に苦しんでいる理由の1つに、エンジニアの有効求人倍率が上昇していることがあります。つまり、市場においてエンジニアが不足しているということです。
例として今回は、厚生労働省が発表している「一般職業紹介状況」記載の有効求人数から、有効求人倍率を算出しました。
データは全て2月分のものを使用しています。結果は以下の表の通りです。
年 | ITエンジニア(情報処理・通信技術者) | 職業計 |
2013年 | 1.59倍 | 0.73倍 |
2014年 | 2.03倍 | 0.91倍 |
2015年 | 2.22倍 | 1.00倍 |
2016年 | 2.47倍 | 1.11倍 |
2017年 | 2.59倍 | 1.26倍 |
2018年 | 2.72倍 | 1.43倍 |
2019年 | 2.65倍 | 1.49倍 |
2020年 | 2.17倍 | 1.34倍 |
2021年 | 1.31倍 | 1.05倍 |
2022年 | 1.59倍 | 1.17倍 |
2023年 | 1.71倍 | 1.29倍 |
出典:)「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)〜令和6年3月」e-Stat
エンジニアの有効求人倍率は、前年度と比較し減少することもありますが、1を下回ることはありません。
また、2013年から2023年までの10年間においては、エンジニアの求人倍率は常に職業全体の倍率を上回っています。
2023年は有効求人倍率が1.71倍と、1人のエンジニアに対して約1.7件の応募がある状況です。
つまり、採用者よりも求職者の方が有利な売り手市場であるということが読み取れます。
内定までの期間の短縮化
近年ではオンライン面接の普及により、選考をすべてオンラインで完結する企業も増えています。
オンライン選考は日程調整がしやすく、内定までのリードタイムも短くなる傾向があるため、各プロセスでの時間ロスが致命的になることも少なくありません。
そのため、これからの採用活動ではスピード感を重視し、候補者の都合にできる限り柔軟に対応しながら、早期に面接を実施することが重要です。
働きかたの多様化
近年、テレワークやフレックスタイム制度の普及により、働き方の多様化が進んでいます。
それに伴い、人々の働き方に対する価値観も変化しています。
また、個人で仕事を受けられるプラットフォームの拡大により、正社員ではなくフリーランスとして働くエンジニアも増えています。
下図を参照すると、フリーランス人材の増加率は平均して15%を超えており、年々増加していることがわかります。
それと同時に副業を認める企業も増加しており、ハイスキルなエンジニアの中には、本業に加えて副業として他社の業務を請け負い、複数の収入源を確保しているケースも珍しくありません。
こうした背景から、転職市場にはなかなかエンジニアの求職者が現れず、即戦力となる人材を採用できないという課題を抱える企業が増えています。
出典:)「ITフリーランス人材及びITフリーランスエージェントの市場調査 2022年版が公開」CodeZine
エンジニア採用に苦戦している企業がやりがちなこと
エンジニア採用が社会的に難しくなってきていますが、同じような条件でも採用がうまくいく会社とうまくいかない会社に別れます。
そこで、エンジニア採用におけるNGパターンを紹介します。
- エンジニア採用の相場感をわかっていない
- 選考に時間がかかりすぎている
- 人材紹介会社を複数活用していない
この3つについてそれぞれ説明していきます。
エンジニア採用の相場感をわかっていない
先ほどのデータのように、エンジニア採用は売り手市場です。
一方的に採用側の希望を出すのではなく、採用市場における自社のブランド力とエンジニアのレベルとのバランスを理解した上で採用戦略を立てることが重要です。
無闇に基準を下げてはいけませんが、基準を上げるほどに「候補となるエンジニアの絶対数は減る」「企業間での競争率が上がる」「必要となる年収も上がる」といった点を考慮する必要があります。
選考に時間がかかりすぎている
「マイナビ 中途採用状況調査2020年版」によると一次面接から内定までの平均日数は12.3日となっています。スピーディな採用プロセスは、求職者に対する企業の関心度を反映しています。
カジュアル面談を含む迅速なスケジューリングができない企業は、競合他社に比べて遅れをとっていると見なされがちです。そのため、求職者は自分が企業にとって魅力的な候補でないと感じる可能性があります。
基本的に二回面接を行う際には一週間程度間を空けている。また、最終から内定までが一週間程度などとなっており、選考のスピードが遅い企業が採用に失敗しているケースが多いです。
エンジニアは似たような求人が多く職務内容に差が大きく生じないため、直感や印象、共通点の多さなどで決めてしまうこともあります。そのため、内定を一番に出すことができれば印象を高めることができます。そのためにも、選考スピードをより早める必要があります。
出典:)「マイナビ 中途採⽤状況調査2020年版」マイナビ
人材紹介会社を複数活用していない
人材紹介会社は基本成果報酬型です。
つまり、企業は採用が決まるまでは人材紹介会社に支払う費用がほとんど発生しません。
現状、エンジニア採用に必死となっている企業は様々なエージェント会社に登録をしています。登録場所を増やすことで母数を確保し採用の人数を確保することが重要となってきます。
エンジニア採用を成功させるコツ
エンジニア採用におけるNGパターンを踏まえた上で、次は採用を成功させるコツについてです。
ここでは、採用場面を以下の3つのように分けて説明していきます。
- 採用計画のコツ
- 求人掲載のコツ
- 面接のコツ
実際の採用フローと同様に、採用計画のコツから解説していきます。
採用計画のコツ
採用計画とは、具体的に採用・配置の計画を立てることを指します。計画を立てる際には、中長期的(3か月〜1年)計画を立てると良いです。
採用計画を立てる際に決めておきたい項目は以下のとおりです。
- 採用コスト・採用人数の決定
- エンジニアの採用期間の決定
- 採用手法の決定
それぞれについて、順に説明していきます。
採用コスト・採用人数の決定
1つ目は、採用人数と採用コストを決定することです。
今後どの部署に、何人のエンジニア人材が必要になるのかを明確化します。
状況は企業により異なりますが、今回は人員数や時期、採用コスト予算の具体的把握の一例をご紹介します。
- システム開発部署に欠員が出ているため、早急に3人エンジニアを雇いたい。急ぎのため、予算はかかっても構わない。(採用コスト1人100万×3人)
- 案件増加に伴い、1年間600万円の予算でプロジェクトを率いることができるインフラエンジニアを5名採用したい。(採用予算600万円÷5名=採用コスト1名120万円)
このように、企業の現状を具体的に把握することが大切です。
現状を明確にすることで、逆算して採用活動のスケジュールを組み、今後どのようにエンジニア採用を実行していくかを考えていくことができます。
また、一人当たりの採用コストを把握しながら採用コストや採用予算を作成すると、合理的に決定することができます。
エンジニアの採用期間の決定
2つ目は採用時期の決定です。
採用時期の算出方法はいくつか存在するため、自社の状況に合わせた算出方法を選択することが肝心です。いつまでにエンジニアを採用する必要があるかを決定します。
先ほどの例の場合には、事業計画をもとにエンジニアの採用時期を決定します。
採用時期から逆算して広告出稿時期や面接開始時期、人材紹介やエージェントに依頼する時期を決定していきます。
採用手法の決定
3つ目は採用手法の決定です。
採用手法の決定は、採用計画を立てる中で最も大切なフローとなります。募集職種やどの年代を対象にしているかで採用手法が変わるため、自社に合う手法で募集方法を決定します。
求人掲載のコツ
転職や就職を目指すエンジニアは、具体的な勤務条件を記載していない企業は避ける傾向にあります。
そのため、就職・転職活動者に配布する資料は丁寧に作り込み、理解しやすい説明を心がけることが大切です。
具体的には、
- 社内での具体的な業務内容
- 必要なスキル
- 業務の難易度
- 依頼業務の範囲
- 残業の有無
- リモートワークの有無
- 働く社内のエンジニアの声
これらを詳細に記載することが大切です。
また、近年リモートワークが普及したのをきっかけに、面接で求職者からリモートワークへの理解や取り組みについて聞かれることが増えています。そのため、リモートワークに関しては事前に記載しておくべきだといえます。
面接のコツ
面接のコツは、エンジニアが面接官として同席することです。
求職者にとって、自分が働く環境を最も深く知る方法は、現場のエンジニアと直接話すことにあります。たとえば、使用されているハードウェア・ソフトウェアの仕様や、現場の最新トレンド、実際に直面している課題などを具体的に知ることができます。
求職者は、自分に合った環境かどうかを他社と比較するため、企業全体の話よりも「現場レベルのリアルな情報」を求める傾向が強いです。そのため、面接や面談にはエンジニアが積極的に参加し、現場視点でのコミュニケーションを図ることが重要です。
ただし、単にエンジニアが同席するだけでは逆効果になることもあります。適切な受け答えができないと、かえって企業イメージを損なうリスクがあるため、エンジニアに対しても面接トレーニングを実施することが不可欠です。
これまで人事担当者のみが受けていた面接トレーニングを、エンジニアにも拡大することで、面接全体の質が向上します。そのうえで、エンジニアが面接・面談に同席したり、場合によってはエンジニアだけで面接を担当することで、求職者にとっても満足度の高い選考体験を提供できるようになります。
優秀なエンジニアを見抜くコツ
ここまでは、エンジニア採用における基礎的なポイントについて解説してきました。
しかし、本当に優秀なエンジニアを採用するためには、さらに踏み込んだ視点が必要です。
採用段階で優秀な人材を見抜くためには、単なるスキルチェックにとどまらず、いくつか意識すべき重要なポイントがあります。
ここでは、優秀なエンジニアを見極めるために押さえておきたい2つのコツをご紹介します。
- コーディングテストを導入する
- 面接での質問内容を工夫する
それぞれ説明していきます。
コーディングテストを導入する
優秀なエンジニアを採用するにあたって、現時点でのスキルチェックは必須です。
そこで、限られた面接時間の中で優秀なエンジニアを見極めるために「コーディングテスト」を導入しましょう。
コーディングテストとは、エンジニア採用においてエンジニアのプログラミングスキルや知識量を図るテストです。面接の前に実施することで、面接時にコーディングテストの結果を踏まえて「どうしてこのコードを書いたのか」「なぜこの言語を使ったのか」といった候補者の考えを探ったり、具体的な質問を投げかけたりすることができます。
これにより、質の高い面接を実施することが可能となります。
また、自社のニーズに合致したスキルや実績を持っているか判断ができるだけでなく、採用に携わる人事担当者や現場エンジニアの負担軽減や選考フローの改善にも役立ちます。
最近では、外部のコーディングテストサービスを導入する企業も増えています。
外部サービスやツールを利用することで事前にスクリーニングをかけることができ、技術力を量るための質問や問題を用意する手間がなくなることも、工数の削減に繋がります。
面接での質問内容を工夫する
エンジニアの仕事は専門性が高いため、応募時の書類だけでスキルを見極め判断することは非常に難しいです。
そのためにも、面接では短い時間内で、履歴書・職務経歴書では分からない求職者の魅力や強みを引き出すことが重要です。そして、自社が求めている要件に合っているかどうか、活躍できる人材かを判断する必要があります。
具体的には、
- これまでに開発したサービスを教えてください
- 開発経験のある言語やサーバーを教えてください
- 今後身につけたいスキルや知識はありますか
- 経験あるポジションで最も責任範囲が広かったものを教えてください
このような質問があると、求職者のスキルが整理でき、かつ自社の要件と合っているかが確認できます。
特に、エンジニアの仕事は常に情報が更新されるため、知識をアップデートすることが求められます。そのため、成長性や将来性のある人材かどうかを判断できる観点からも、3つ目の質問は有効だといえます。
エンジニア採用のおすすめ手法【6選】
エンジニアの採用手法も多様化してきています。
そのため、採用手法を上手く組み合わせて効率的に採用していくことが重要となります。
ここでは、その代表的な手法を6つ紹介します。
- 人材紹介の活用
- 求人サイトや広告の活用
- リファラル採用の活用
- ダイレクトリクルーティングの活用
- フリーランスプラットフォームの活用
- 大学や専門学校との提携
順に紹介していきます。
人材紹介の活用
人材紹介は、企業が求める条件にあった人材を紹介してくれるサービスです。
メリットとして企業は求人票を作成する手間をなくすことができることが挙げられます。また、求職者のスクリーニングが行われた状態で面接を行うことができるため、時間的なコストを非常に少なくする事ができます。初期費用がかからないサービスも少なくはないため、採用までのコストを抑えられます。エンジニアの母数が少ないなかで、直接紹介してもらえるサービスは非常に有用です。
デメリットとして、雇用が決定した場合には年収の20〜40%程度の仲介手数料を支払う必要があり、採用全体としての金銭的コストは高くなる傾向があります。
求人サイトや広告の活用
インターネットや求人情報誌など様々な媒体に対して求職情報を掲載し、多数の求職者に向けてアプローチする手法です。
大きなメリットとして、低コストで求人を行うことができ、ターゲットを設定しやすいことや効果測定を行うことができるため、広告による求職者の反応を確かめやすいことが特徴です。もっとも一般的な方法であり、利用することが非常に簡単です。
デメリットとしては、応募者の質にばらつきがあることや、自社の知名度が低いと他の求人に埋もれてしまうことが多々あります。エンジニアの求職者にとって求人広告は数が多すぎるため、選択肢を絞ることができず使いにくいものとなります。
リファラル採用の活用
リファラル採用は、自社の社員を通じて候補者を紹介してもらい採用する方法です。
メリットとしては、紹介料や広告料金がかからないため、採用コストを大幅に下げることができます。また、定着率と質が他の採用に比べて高いことから、エンジニアの長期的な人材確保に非常に効果的です。人材の人柄や能力の把握がしやすく、評価が難しいエンジニアの採用を楽にしてくれます。
一方、社員の人数が十分にいない場合には応募者数を確保することができず、まとまった人数を採用することができません。また、候補者の性質が偏ってしまうために多様性が確保できなくなります。
リファラル採用とは?導入のメリットや成功のポイントを徹底解説
ダイレクトリクルーティングの活用
ダイレクトリクルーティングは、企業から直接的に求職者にアプローチする手法で、主にスカウトメールを利用して接触します。
メリットとしては条件の整った候補者に直接アプローチすることができ、他の求人に埋もれてしまうことを防ぎます。また、エンジニア採用において多い「転職潜在層」にアプローチできる手法として非常に魅力的です。
一方デメリットとして、求職者に適したスカウトメールを作成するなどで採用工数が増えるために、採用担当者の負担が増えることが挙げられます。また、適切な候補者を探すために時間を要してしまうため、結果が出るまでに時間がかかってしまうことが難点です。
ダイレクトリクルーティングとは?最新サービス比較や費用相場も紹介!
フリーランスプラットフォームの活用
Lancersやクラウドワークスなどのフリーランスプラットフォームを通じて、プロジェクト単位でエンジニアを採用する手法です。
正社員での雇用ではありませんが、優秀な人材を発掘できれば正社員へのオファーを出すことも可能です。
メリットとしては、正社員採用が難しい場合でも、必要なスキルを持つエンジニアを短期間で確保できます。また、プロジェクト終了後に更新や正社員へのオファーを打診するなど、長期的な関係に繋げることも可能です。
しかし、フリーランスという働き方を選択しているエンジニアのため、長期的な雇用契約や定着率は期待しにくいのも現実です。
大学や専門学校との提携
新卒採用を視野に入れ、大学や専門学校との共同研究・共同開発などを実施する手法です。これらを通じて優秀な学生の入社希望を期待します。
早い段階から企業ブランドを知ってもらえることや、若手の育成や長期的な人材確保につながることがメリットとして挙げられます。
一方、未経験者であるため、社内での育成コストがかかります。よって、即戦力が必要な場合には不向きとなります。
まとめ
エンジニア採用は年々難易度が高まっており、企業側には市場理解と迅速な対応が求められます。
エンジニアの有効求人倍率は常に高い水準を維持しており、加えて働き方の多様化や副業の普及により、転職市場に現れるエンジニアの母数も限られています。
こうした背景のもとで採用を成功させるためには、以下のポイントが重要です。
- 採用計画を明確に立てること
- 求人票を丁寧に作り込むこと
- 面接には現場エンジニアを同席させること
- 優秀なエンジニアを見抜くために工夫すること
- 採用方法を柔軟に組み合わせること
採用市場が売り手優位の中では、スピード感と情報の透明性、そして現場との接続が採用成功のカギを握ります。
企業全体で採用への意識を高め、エンジニアにとって「ここで働きたい」と思われる環境づくりを進めていきましょう。
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